ハザードマップとは避難所や災害が起こりうる可能性のある場所を地図上に可視化したものです。危険箇所や災害が発生しうる場所などをあらかじめ知っておくことで防災に役立てることができます。たとえば、地形の情報から近所の川が氾濫した場合、1m 浸水する場所を地図上で明示的に表示することにより、自分の家がその 1m の浸水域に入るのかどうかを事前に知ることができます。また、自宅近隣の避難所などをあらかじめ知っておけば、実際災害が発生したときにどこへ避難すれば良いのか、どこで家族や知り合いと待ち合わせれば良いのかなどの対策を立てることができます。
一口にハザードマップと言ってもさまざまな種類があります。地震発生時のハザードマップ、洪水発生時のハザードマップなど、災害の種類によってマップは異なります。以下に代表的なハザードマップの例を挙げます。
最近では国や地方自治体がこのハザードマップ作成に力を入れており、各機関で公開しています。公開方法としては、一般的に紙や画像ファイル(PDF を含む)で配布する静的なマップと Web 上で配信する動的なマップがあります。
紙媒体のメリットは、いつでも手元に置いておけることです。しかし、静的なマップなので作成者が公開した特定の範囲および縮尺のみの情報しか見ることができません。対して動的なマップの場合、インターネット接続が必要となりますが、自分が見たい地域、範囲、詳細な情報を見ることができます。
さらにさまざまな情報を重ね合わせることによってこれまで見えなかった新たな情報を得ることもできます。たとえば、自宅や会社のデータを地図上に落とし、浸水のデータを重ね合わせることによって、自宅や会社が浸水する位置にあるのかどうかなどを知ることができますし、過去の災害のデータがある場合、重ね合わせて比較することにより傾向を知ることもできます。また、GIS を用いた解析を行うと、たとえば 1m の浸水があった場合、通行できる道路と浸水して通行できない道路などを交通ネットワーク解析などで解析し、危険箇所の回避にも役立ちます。
作成者側からの観点でもデータを追加してすぐに表示したり編集・解析したりすることが可能なので、情報の変更があってもすぐに更新できるというメリットがあります。
日本はさまざまな自然災害が発生する国です。そして自然災害はいつ発生するかわかりません。だからこそハザードマップは自分の命や財産を守るためにもとても重要です。もちろんハザードマップはあくまで予測される災害を可視化したものなので、実際の災害の規模や範囲、被害とは異なることもあります。国や地方自治体が公開しているハザードマップを確認するのも良いですし、また自分で地形の情報や自分に関連のある施設情報などを重ね合わせ、GIS 解析を行ってハザードマップを作成してみるのも良いでしょう。日ごろから災害による身の回りの危険性を知っておくことで、個人レベルでいざというときの被害を最小限に抑えることができます。