事例 > IoTとGIS活用で店舗の販売を促進

活用法

IoTとGIS活用で店舗の販売を促進

 

IoTデバイスを使って屋内の位置情報を把握し、GISで可視化

現在、身の回りにある「モノ」にセンサーが組み込まれ直接インターネットにつながることで、モノ同士またはモノとヒトが相互に通信できるようになるIoT(Internet of Things)というコンセプトがビジネスの世界で急速に広まっており、センサーが収集したさまざまなデータにより新たな価値が創出できるとの期待が高まっています。センサーにより収集できるデータには、屋内の位置情報が含まれるものもあります。

ESRIジャパンではIoTデバイスの一種であるBLE(Bluetooth Low Energy)ビーコンを用いて、社員の位置情報を把握し、その密度を解析することでヒートマップを作成して、社員の滞留状況の可視化を行いました。こうした解析や可視化を、メーカー直営店を含む店舗に応用することで次のような活用シーンに役立ちます。

商品、店内販促広告の配置を最適化したい

ヒートマップにより、店内の顧客の滞留状況を直感的に把握することが可能になります。これにより、どこに商品や販促広告を配置すればより多くの人の目に触れやすいかを把握することが容易になり、商品、POP広告、サイネージなどの配置改善に向けた施策の検討につなげることができます。また、他の場所に比べて顧客の滞留時間が少ない場所などに、どのように顧客を誘導するかを検討する際の基礎情報にもなります。

店内スタッフの配置や動きを最適化したい

店内の顧客の滞留状況を直感的に把握することで、店内スタッフの配置を最適化することに活用できます。例えば、顧客の滞留状況に合わせて店内スタッフを配置することで無駄を削減し、店内スタッフの時間当たりの接客数増加や、顧客のレジでの待ち時間などの削減につなげられる可能性があります。

また、顧客の動きだけでなく店内スタッフの動きの把握に活用し、売り上げ実績の良い店内スタッフのとそうでない店内スタッフの動きを解析し比較することで、売り上げ増加に資する行動について気付きを得られるかもしれません。
センサーやビーコンによって屋内位置情報の把握が可能になりつつあることで、GISの活用シーンがさらに広がっていくことが期待されます。





関連業種

関連製品

掲載種別

  • 活用法

掲載日

  • 2016年4月14日

Copyright© 2002-2017 Esri Japan Corporation. All rights reserved.
トップへ戻る