カーボンニュートラルや気候変動への対応は、今や全ての企業・自治体・個人にとって避けて通れない課題です。ESRIジャパンは、地理空間情報（GIS）の力を活用し、カーボンニュートラル社会の実現に貢献しています。本ページでは、私たちの取り組みや、GISが果たす役割、GISで活用できる自然環境データについてご紹介します。

CO2排出量可視化

カーボンニュートラルの実現には、CO₂排出量の削減が不可欠です。再生可能エネルギーの導入や省エネ技術の活用により、化石燃料への依存を減らすことが求められています。ArcGIS を利用して、自社の工場や拠点の位置を地図に可視化し、各拠点におけるCO2排出量をノンプログラミングで実装が可能なダッシュボードで可視化することが可能です。

地図上への可視化についてExcelファイルなどのファイルを使用して都道府県や市町村の図形データと紐づけて地図上に表示することも可能です。

マップを拡大すると各市町村の部門別のCO2排出量の内訳をグラフ表示して確認することもできます。

Co2削減

CO2削減の活動にArcGISを利活用できます。たとえばCO2の排出制御を目的に各種センサーと連携し、設備の稼働状況や異常検知をリアルタイムにモニタリングすることが可能です。またその際にBIMデータなどの建物データを使用し3次元データとして視覚化することも可能です。

CO2削減のためには再生可能エネルギーの利活用も重要なテーマとなります。ArcGISは再生可能エネルギー施設の適地選定のため、地形や地質の評価、自然保護区等の規制情報、設置地域の災害リスクを考慮することができます。適地選定のプロセスでは、地域社会に設置が受け入れられるかといった社会的受容性の確保、評価などを行うにあたって、周辺環境の人口、人種、ライフスタイルなどのエリア特性の分析が必要となってくる場合もあるかと思います。ArcGIS では、地域の周辺環境やエリア特性を分析することができ、国内だけでなく海外における統計データを活用することが可能です。

CO2削減のためにはScope3などの配送方法や配送経路の検討も必要となります。ArcGISは経路検索機能もあり、効率的な配送ルートの検討やそのルートにかかる所要時間や距離なども計算することができます。またサプライチェーン管理や調達・購買先管理用マップ（類似材料を扱うサプライヤーからの乗り換えの検討）にもご利用いただけます。

TCFD・TNFD

気候変動や生物多様性の損失といった自然環境の変化は、企業活動に深刻な物理的リスクをもたらす可能性があります。
TCFD（気候関連財務情報開示タスクフォース）やTNFD（自然関連財務情報開示タスクフォース）では、
こうしたリスクの特定・評価・開示が求められており、企業の持続可能性戦略において重要な位置づけとなっています。
これらのリスクを空間的に把握・評価するためには、GISの活用が不可欠であり、企業の戦略的意思決定においてもその導入が求められています。

TCFD（気候関連財務情報開示タスクフォース）に関する詳細はこちらにございます。

TNFD（自然関連財務情報開示タスクフォース）に関する詳細はこちらにございます。

自然環境データ

カーボンニュートラルの実現に向けて、地理空間情報（GIS）上で活用できる自然環境データの重要性がますます高まっています。温室効果ガスの排出量や大気質、土地利用の状況といった情報は、地域ごとの環境課題を可視化し、科学的根拠に基づいた対策を立案するうえで欠かせません。ArcGIS Living Atlas of the World から提供されている各種 GIS データや Climate Resilience Dashboardが提供する信頼性の高いデータは、自治体や企業が地域特性に応じた環境施策をGISを通じて立案・推進するための強力な基盤となります。

脱炭素経営とサステナビリティ戦略の実現へ向けた GIS の活用

ArcGIS が提供する高度な解析機能と信頼性の高い豊富なデータを組み合わせることで、地理空間情報を活用した多角的なアプローチを実現します。これにより、自治体、団体、企業は、温室効果ガス排出量の可視化や気候変動リスク評価など、脱炭素経営に不可欠な意思決定を、様々な視点からデータに基づいて行うことが可能になります。さらに、ArcGIS の柔軟なプラットフォームは、既存の業務システムとの連携やデータ共有を容易にし、持続可能な社会の構築に向けたサステナビリティ戦略の策定・実行を支援します。