マップから 地域の保全 を考える

作成者

NPO法人 EnVision環境保全事務所

工藤　知美 氏

作品紹介

2021年G7サミットにて、“2030年までに陸と海の30％以上を保全する”という国際目標が掲げられました。現在の日本では、保護区のみでは陸・海共に30％に達しておらず、「OECM?※民間の取組等によって生物多様性の保全が図られている区域」の設定が注目されています。そこで、GISを活用し、生物多様性の価値がある場所を抽出・可視化することが重要となります。作成図は、“北海道内のOECMの可能性を探る”ための一例を示しました。「北海道内の保護区」と、「自然度が高い地域（生物多様性の指標例）」を重ねることで、生物多様性の価値が高いが、保全が行き届いていない可能性がある地域を視覚的に確認することができます。
保護区以外の保全課題がある事例として、釧路市の「キタサンショウウオの生息適地」と「ソーラーパネルの設置位置」が重なっている例を示しました。希少種の生息地を保全するため、生物分布情報や脅威となる情報を把握し可視化することが重要です。