Case Studies Vol.1735ワークショップの様子現地調査の様子実際に利用したアプリシステム構成図＞ 国土計画 ＞ 野外調査■課題解決手法■効果■今後の展望アプリの選定ではESRIジャパンのコンサArcGIS Survey123の導入も検討したじめ入力されていたデータの編集等、利用したい機能の要件を絞り込むことができるArcGIS Collectorを選定した。した。現地スタッフの雇用にあたっては、日ウを活用して経験豊富な人材を集めた。する作業にはArcGISの利用経験があるオのトレーニングを実施した。ここでは調査員手始めにArcGIS Onlineの利用環境の整備および利用アプリの選定を行った。ルティングサービスを利用し、実際の業務フローを検討しながら選定を進めた。が、建物用途のサブタイプの設定やあらか現地での「建物現況調査」は調査員34名を2名ずつ17チームに分けて実施した。日本からの専門家の現地滞在期間が限られていたため、調査員への直接の指示や管理は基本的に現地スタッフが行えるように本工営の専門家および現地法人のノウハなお、タブレットのようなデバイスを利用した調査を行う際にITリテラシー等が問題になることがあるが、募集に応じた調査員の大半は大学を卒業したばかりの若者であったため、アプリやデバイスの利用で問題が発生することはなかった。また、GISを使用する作業は現地で行う調査と、机上での入力作業に分けられた。机上で入力ペレーターを採用し、GISの操作に慣れた状態からスタートすることができた。現地調査の実施前にはワークショップ形式間の認識を合わせることを徹底するとともに、実際に現地で入力を行ってシステム操作方法を習得した。また、調査開始後も事務所にて毎週ミーティングを実施し、調査の進捗状況の確認や、調査中に発生した課題を全調査員に共有することで、業務の最適化を図りつつ調査員のケアを行った。現地調査の進捗管理にはArcGIS Dashboardsを活用した。このアプリを利用することで、チームごとの進捗状況が管理できるようになり、調査が進んでいる地域と進んでいない地域を地図上に可視化することができるようになったほか、調査計画の立案が容易となった。ArcGIS Onlineを導入したことにより、従来のような紙ベースの現地調査票をデータ化する手間がなくなり、現地調査を進行しながらGISデータも作成できるようになった。さらに、週次ミーティングを通じて、人材育成や工程管理を適切に行うことができた。また、クラウド環境を活用したことでGISの習熟度によって現地と机上で役割分担して円滑に更新することが可能となった。基本的な設定を日本国内で行い、作業箇所ごとの色味の変更等は現地で行うといった連携ができたのも本プロジェクトを早期に始動する上で重要であった。この案件をきっかけに、社内においては現地調査における効率化を目的とした単なるICT技術の導入ということだけでなく、業務を変革する視点でもArcGIS Onlineの活用が有効であるとの認識が広がった。すでに国内外の他業務においても現地調査アプリが利用され始めている。今後は活用できる人材をさらに育成していき、ArcGIS Onlineを社内のDX推進の起爆剤としたいと考えている。約100万棟に及ぶ建物現況調査はいかにして遂行できたのか活用事例
元のページ ../index.html#35