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人類が地球の生態系や気候に及ぼした影響とは?

 

地球規模の影響を様々な研究データをもとにマッピング

私たち人類が誕生し、文明が発達したのは地球の歴史から見るとつい最近のことです。しかし、我々人類が地球の環境に及ぼしている影響は計り知れず、気候変動、地球温暖化、生物の絶滅危機など日々問題が取りざたされています。今回のストーリーマップではこれらの問題を課題別にマップにし、解説しています。そして後半部分は、環境問題に対応し様々な活動に取り組み持続的な街づくりを目指す、アメリカのいくつかの都市をピックアップして紹介しています。

人類の時代

 ※画像をクリックするとマップに飛びます

解説

本ストーリーマップはArcGIS Onlineの「マップジャーナル」というテンプレートを使用しています。各ページの抄訳を簡単にご紹介します。

Anthropocene(人新世:ひとしんせい)とはノーベル化学賞受賞のドイツ人大気化学者、パウル・クルッツェンによって提案された造語で、人類が地球の生態系や気候に大きな影響を及ぼすようになった近年の地質学的な時代を表しています。更新世の次の地質時代の、人類の時代という意味です。私たちは「人類の時代」を生きているのです。

人類活動の影響が及んでいる事柄とは?

p.2: イントロダクション
人類活動の影響が及んでいる事柄別に、衛星画像や科学者によって分析されたデータを地図上に表現してみました。ズームインして特定の地域を詳しくチェックしたり、いくつかのピックアップされた例をクリックしてみてください。

人口72億人

p.3: 72億人
アメリカ合衆国国勢調査局によると、2014年現在世界の人口は72億人で、2050年までに83億人~109億人にまで増加すると推測されています。しかし実際には人口は不規則に分布しています。中国とインドのたった2ヶ国で約25億人もの人口が存在しているのです。さらに、都市に移住する人は年々増え続け、密集した都会における人口の増加は、1,000万人以上の巨大都市を次々と生み出しています。また、世界の出生率は減少していますが、寿命は劇的に延びています。人々の生活が豊かになっていく一方で、資源の消費は人口の増加以上に急激に進んでいます…

 

75%の陸地は開発されている

p.4: 氷床を除く75%の陸地は開発されている
野生生物保護学会によって作成された地図は道路、密集した都会、農地など、人間活動によって本来の地形に手が加わえられた場所を表しています。地図上の緑色の部分は人の影響を最小限しか受けていない場所で、反対にオレンジ、赤、紫色は活動が活発であることを示しています…

40%が農地

p.5: 40%が農地。人口増加に伴い食糧需要が激増
自然の大地が農地に変わることで単一作物が広範囲に広がり、多様な生物の生息地の変化や急激な水の消費に繋がっています。地図上にはカロリーを基に農業生産力の比較を表しています…(ミネソタ大学環境センターより)

50%もの森林が消滅

p.6: 50%もの森林が消滅
世界資源研究所のグローバルフォレストウォッチは世界規模で森林面積の変化動向をチェックしています。地図から見て分かるように、人間活動によって世界の森林は浸食され、破壊されています…

絶滅率100から1000倍へ

p.7: 絶滅率100から1000倍
生物多様性の研究によると、人類によってなされた種の絶滅は、恐竜の絶滅に匹敵するほど莫大な量になるとされています。コンサベーション・インターナショナルによって作られたマップでは生物多様性ホットスポットが示されています。これらは動植物の宝庫であり、同時に危機に瀕している地域でもあります。陸地のたった2.3%に過ぎない地域ですが、植物と動物の種類は多様です。ハワイ諸島の場合、特に外来種の繁殖によって、固有種は絶滅の危機に直面しています。アメリカ野鳥保護管理団体によると、ハワイ諸島の野鳥は固有種71種が既に絶滅しており、残りは31種になっています…

世界の自然保護区10%

p.8: 世界の自然保護区10%
国際自然保護連合(IUCN)が編集した世界の自然保護区を地図にしました。自然保護区の生態系や地形・地質・水源などを人為的な開発から守ることがゴールですが、保護されている区域の環境は様々で、全ての地域で保護活動が行える資金や資源があるわけではありません。特に熱帯地域の発展途上国では、未だに違法な伐採、採掘、密漁が行われています…

p.9以降はアメリカの各都市で環境問題に対応した様々な取り組みをピックアップして紹介しています。シカゴの屋上緑化、テキサスの干ばつ対策、フィラデルフィアの洪水汚染の緩和など持続可能な街づくりを目指す活動です。

関連リンク

掲載種別

関連業種

  • 危機管理
  • 自然環境
  • 都市計画


関連製品

掲載日

  • 2014年11月17日

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