復旧・復興

より良い復旧のために

GISは、復興計画・復興情報公開の効率を飛躍的に向上させます。

家屋損壊調査の際、GPS機能付きPDAにGISソフトを搭載し、現地調査の結果をその場で入力します。本部に戻りPCに接続すると、直ぐに調査結果が反映され、入力の手間やコストが軽減されます。

復旧情報の公開もGISでわかりやすく。

活用事例

• 災害対応における情報マネジメントの重要性（輪島市都市整備課）
  実際の災害現場で要求される住民対応。自治体による迅速で正確な対応のために必要とされるツールとは。
• EMC（Emergency Mapping Center）（新潟県中越沖地震　災害対応支援GISチーム）
  災害時における意思決定支援機能としてGISを活用する仕組み作り。
  2007年7月に発生した新潟県中越沖地震において、産官学民の連携ボランティアチームは地図作成班（EMC）を立ち上げ、災害の応急・復旧対応にGISを活用した。
• 中越大震災における小千谷市の取り組み（小千谷市役所）
  大規模災害が発生したときGISはどのように行政サービスに適用てきるのか。
  新潟県小千谷市役所では、中越大震災で被災した住民に対する罹災証明発行業務にGISを適用し、大きな効果をあげた。
• 福岡西方沖地震復旧・復興GISプロジェクト（九州大学大学院工学研究院）
  安心・安全の情報社会基盤としてのインターネット災害情報共有システム。
  このプロジェクトは、地理情報システムを用いて、平成17年3月に発生した福岡県西方沖地震に関する各種情報を一元的にWeb上のデジタルマップに集積し、住民やボランティア団体、防災を担当する関係機関等の間での情報の共有・相互利用を図るものです。
• アメリカ同時多発テロ事件の対応活動を支えたGISチーム （海外事例）
  危機管理センターを貿易センタービルの崩壊とともに失ったニューヨーク市。新しく設置された拠点でまさにゼロから再構築して対応したGISチームの活躍。
  GISの力を十二分に知り尽くし、活用し、そして利用者に伝え、地図を作り続けたGISチーム。現場で必要なものが、現場で作り続けられた。